楽天市場の39ショップをご存じでしょうか？

「そもそも39ショップとは何なのか」「参加すると何が変わるのか」が分からず、対応に迷っている店舗担当者も多いのではないでしょうか。

本記事では、楽天市場の39ショップとはどのような仕組みなのか、送料無料になる条件や参加するメリット、運用上の注意点を分かりやすく解説します。

途中で39ショップをやめる場合の手続きや、売上につなげるための施策も紹介するため、導入・継続を判断する際にお役立てください。

楽天市場の39ショップとは

（画像引用 楽天市場 送料無料ラインガイド：https://event.rakuten.co.jp/guide/freeshippingline/）

楽天市場の39ショップとは、送料無料ラインを税込3,980円以下に設定しているショップのことです。

同一ショップ内で、同じ配送先へ送る商品の購入金額が税込3,980円以上になると、原則として送料が無料になります。
※沖縄・離島・一部地域については、税込9,800円以上が送料無料になります。

楽天市場では、この仕組みを「共通の送料込みライン」と呼んでいます。

以前の楽天市場では、送料無料になる金額がショップごとに異なっていました。あるショップでは5,000円以上、別のショップでは10,000円以上というように条件がバラバラだったため、ユーザーにとって送料が分かりにくい状態だったのです。

そこで、一定金額以上の注文を送料無料にする共通ルールが導入されました。この共通の送料込みラインに対応している店舗が、いわゆる39ショップです。

39ショップ対象商品の見分け方

（画像引用 楽天市場 送料無料ライン：https://event.rakuten.co.jp/guide/freeshippingline/）

商品の送料表示には、主に次の違いがあります。

• 「送料無料」
  商品を1点購入するだけで送料が無料になる
• 「送料無料ライン対象」
  同一ショップ内の対象商品と合わせて税込3,980円以上購入すると、送料が無料になる

たとえば、2,000円の商品に「送料無料ライン対象」と表示されている場合、同じショップ内で対象商品を追加し、購入合計金額が3,980円以上になれば送料無料です。

39ショップのアイコンが表示されるため、ユーザーは検索結果から送料無料ラインに対応している商品かどうかを見分けやすくなります。

39ショップで送料無料になる条件

39ショップに対応していても、すべての注文が自動的に送料無料になるわけではありません。

まずは、どのような注文に共通の送料込みラインが適用されるのか、基本条件を見ていきましょう。

同一ショップ・同一注文・同一配送先で3,980円以上が条件

（画像引用 楽天市場 送料無料ライン：https://event.rakuten.co.jp/guide/freeshippingline/）

39ショップで送料無料になるには、次の条件をすべて満たす必要があります。

• 同一の39ショップで購入している
• 一度の注文で購入している
• 同一の配送先へ送る注文である
• 購入合計金額が税込3,980円以上である

たとえば、Aショップで2,000円、Bショップで2,000円の商品を購入した場合、合計金額は4,000円です。

しかし、異なるショップで購入しているため、共通の送料込みラインは適用されません。それぞれのショップ内で税込3,980円以上購入する必要があります。

沖縄・離島・一部地域は9,800円以上で送料無料

配送先が沖縄・離島・一部地域に該当する場合、送料無料ラインは税込3,980円ではなく、税込9,800円以上になります。

たとえば、沖縄県へ税込5,000円の商品を発送する場合、通常地域であれば送料無料ですが、沖縄・離島・一部地域の送料無料ラインには届いていないため、送料が発生します。

クーポン・ポイント利用前の金額で判定される

39ショップの送料無料ラインは、楽天ポイントやクーポンを使用する前の購入金額で判定されます。

たとえば、税込4,000円の商品に500円OFFクーポンを使用し、実際の支払金額が3,500円になった場合でも、クーポン適用前の金額が3,980円以上であるため、送料無料です。

一方、税込3,500円の商品を購入した場合、ポイントやクーポンを利用しているかどうかにかかわらず、購入金額が3,980円未満であるため送料無料にはなりません。

複数配送先の場合は送付先ごとに判定される

お中元やお歳暮、内祝いなどで複数の配送先を指定した場合は、注文全体の合計金額ではなく、配送先ごとの購入金額で送料無料かどうかが判定されます。

たとえば、税込4,000円の商品を3個購入し、それぞれ別の住所へ送る場合は、各配送先の購入金額が3,980円以上になるため送料無料です。

一方、税込2,500円の商品を3個購入し、別々の住所へ送る場合、注文全体では7,500円ですが、各配送先の金額は3,980円未満となります。そのため、それぞれの配送に送料が発生します。

ギフト商品を扱う店舗では、商品ページやよくある質問に条件を掲載しておくと、注文後の問い合わせや認識違いを減らしやすくなります。

39ショップで送料の扱いに注意が必要なケース

同一ショップで税込3,980円以上購入した場合でも、商品や配送方法によっては送料が発生したり、商品ごとに送料が計算されたりすることがあります。

ユーザーとの認識違いを防ぐためにも、通常とは送料の扱いが異なるケースを確認しておきましょう。

特定送料商品は送料無料ラインの対象外

楽天市場では、共通の送料込みラインの対象外として扱える配送方法を「特定送料」と呼びます。

特定送料に設定された商品は、同一ショップ内の購入金額が3,980円以上になっても、共通の送料込みラインは適用されません。

特定送料の対象になる可能性がある商品としては、主に次のようなものがあります。

• 一部の酒類
• 沖縄・離島・一部地域から発送される商品
• 書籍や雑誌、新聞、音楽CDなど
• 共通の送料込みライン対象外の配送方法で発送する商品

ただし、これらの商品であれば自由に特定送料を設定できるわけではありません。

店舗のアカウントオープン日や商品の種類、審査・申請の状況によって扱いが変わります。

送料負担を減らす目的だけで、通常商品に特定送料を設定することはできないため注意が必要です。

なお、通常商品と特定送料商品を一緒に購入した場合、通常商品が送料無料ラインの条件を満たしていても、特定送料商品には個別の送料がかかります。

対象外の商品には、商品ページや買い物かごでその旨が表示されますが、店舗側でも商品説明や送料案内に記載しておくと、ユーザーとの認識違いを防ぎやすくなります。

クール便・大型宅配便はアカウントオープン日によって扱いが異なる

クール便と大型宅配便が共通の送料込みラインの対象になるかどうかは、店舗のアカウントオープン日によって異なります。

上記の表の通り、冷蔵・冷凍商品や大型商品を扱う場合は、自店舗のアカウントオープン日を確認したうえで、配送方法を設定する必要があります。

単品配送の商品は他の商品と分けて送料が計算される

商品の性質や出荷方法の都合で、ほかの商品と同梱できない場合は「単品配送設定」を利用できます。

単品配送設定の対象となる主な商品は、次のとおりです。

• 産地直送品
• メーカー直送品
• ケース売りの商品
• 長尺・異型の商品
• 出荷地が異なる商品
• 温度帯が異なる商品

単品配送設定を行った商品は、ほかの商品と一緒に購入された場合でも、別の注文と同じように送料が計算されます。

たとえば、単品配送商品の価格が税込3,980円以上であれば、その商品の送料は無料です。

一方、単品配送商品の価格が3,980円未満の場合は、ほかの商品との合計金額が3,980円以上になっていても、設定した送料が発生します。

なお、単に送料を分けたいという理由で、同梱できる商品へ単品配送設定を行うことはできません。実際に同梱が難しい商品に限って利用する必要があります。

同一注文でも送料が変更される場合がある

注文時に表示された送料が、注文内容によって変更されることがあります。

主なケースは次のとおりです。

• 注文内容を変更した
• 一部の商品をキャンセル、返品、交換した
• 荷物が複数口に分かれた
• クール便と常温便など、異なる配送方法の商品を購入した
• 商品の形状が特殊で、注文時に正しい送料を自動計算できない

ただし、共通の送料込みラインが適用される注文に対して、注文確定後に追加送料を請求することはできません。

共通の送料込みラインの対象外注文について、注文後に送料を変更する場合は、変更後の金額をユーザーへ伝え、同意を得てから対応します。

商品ページに「追加送料が発生する場合があります」と書いているだけでは、ユーザーが変更後の送料に同意したことにはならないため注意しましょう。

楽天市場の39ショップに参加するメリット

39ショップに参加すると、ユーザーに送料無料条件を伝えやすくなるだけでなく、客単価の向上や購入途中の離脱防止につなげられる可能性があります。

ここからは、楽天市場の39ショップに参加する主なメリットを紹介します。

送料無料条件が分かりやすくなり、カゴ落ちを防ぎやすい

ユーザーがネットショップで買い物をする際、送料は購入を決めるうえで大きな判断材料になります。

商品価格を見て購入しようと思っても、買い物かごで想定以上の送料が表示されると、購入手続きの途中で離脱する「カゴ落ち」につながることがあります。

39ショップでは、「同一ショップ内で3,980円以上購入すれば送料無料」という条件が統一されているため、ユーザーが必要な購入金額を把握しやすくなります。

送料に対する不安を減らし、購入完了まで進んでもらいやすくなる点は、39ショップのメリットの一つです。

客単価アップを狙いやすい

送料無料ラインが3,980円に設定されていることで、ユーザーが商品を追加購入するきっかけを作れます。

たとえば、2,000円の商品を購入しようとしているユーザーに、同じ商品との2個セットや関連商品を提案すれば、3,980円以上の注文につながりやすくなります。

ただし、39ショップに参加しただけで客単価が上がるわけではありません。

実際の買い足しにつなげるには、商品ページや商品構成を工夫する必要があります。

39ショップ限定キャンペーンの対象になる場合がある

（画像引用 楽天市場 送料無料ライン39キャンペーン｜対象ショップ限定ポイント2倍：https://event.rakuten.co.jp/guide/freeshippingline/campaign/）

楽天市場では、39ショップを対象としたポイントアップキャンペーンが開催されることがあります。

キャンペーンでは、ユーザーがエントリーしたうえで、対象ショップにおいて1注文3,980円以上購入すると、ポイントアップの対象になります。

キャンペーン中は、ポイント獲得を目的に商品を探すユーザーが増えるため、店舗への流入や買い増しが期待できます。

39ショップに参加する方法

39ショップに参加する際は、共通の送料込みラインに対応できるよう送料設定を整えたうえで、「39（サンキュー）ショップ」の申請を行います。

大まかな流れは、次のとおりです。

1. 店舗のアカウントオープン日を確認する
2. 共通の送料込みラインの対象となる配送方法を確認する
3. 通常宅配便、クール便、大型宅配便などの送料設定を見直す
4. 特定送料や単品配送を設定する商品がないか確認する
5. 「適用対象『39（サンキュー）ショップ』申請（※RMSログイン必須）」から手続きを行う
6. 申請後に商品ページや買い物かごの表示を確認する

楽天市場の39ショップは途中でやめることができる？

楽天市場の39ショップは、一般的な有料サービスのように、解約ボタンを押して終了する仕組みではありません。

39ショップをやめる場合は、「共通の送料込みライン」の適用対象外申請を行い、対象となる商品の送料設定を見直す必要があります。

ただし、適用対象外申請を行ったからといって、すべての商品に自由な送料を設定できるわけではありません。

共通の送料込みラインから除外できる商品や配送方法には条件があり、商品によっては特定送料や単品配送の設定が必要です。

ここからは、39ショップをやめる際の手続きや注意点、申請前に確認しておきたい項目について解説します。

共通の送料込みラインの適用対象外申請を行う

39ショップをやめたい場合は、楽天市場が定める方法で、共通の送料込みラインの適用対象外申請を行います。

適用対象外となった店舗では、条件に該当する商品に対して「特定送料」を設定できる場合があります。

適用対象外申請後も自由に送料設定できるとは限らない

適用対象外にできる商品や配送方法は、店舗のアカウントオープン日や取扱商品、申請・審査の状況によって異なります。

酒類や沖縄・離島・一部地域から発送される商品、本・音楽ソフトなど、一定の条件に該当する商品は特定送料を設定できる場合があります。

また、産地直送品やメーカー直送品など、ほかの商品と同梱できない商品には、特定送料ではなく単品配送設定を使用します。

単に送料負担を減らしたいという理由で、通常商品を共通の送料込みラインから除外することはできません。

39ショップをやめる前に確認すべきこと

39ショップをやめたいと感じた場合は、送料負担だけで判断せず、参加によって売上や客単価がどのように変化したかも確認しましょう。

主な確認項目は次のとおりです。

• 39ショップ参加前後の売上・転換率
• 平均客単価と複数購入率
• 送料・クーポンを差し引いた注文1件あたりの利益
• 沖縄・離島・一部地域からの注文比率
• 39ショップキャンペーン期間中の流入数や売上

売上が増えていても、送料やクーポンの負担によって利益が減っている場合は、現在の運用方法を見直す必要があります。

一方、送料負担の増加以上に客単価や利益額が伸びているのであれば、39ショップを継続するメリットがあると判断できます。

39ショップを売上につなげる実務施策

39ショップは、送料無料ラインを設定しただけでは十分に活用できません。

ユーザーが無理なく3,980円以上購入できる商品構成や導線を用意することで、客単価や転換率の向上につなげやすくなります。

商品価格と送料込み価格を見直す

39ショップを活用するには、商品価格と送料無料ラインの差額を意識することが大切です。

とくに3,000円から3,980円未満の商品は、低価格の関連商品を追加することで送料無料ラインに届きやすいため、買い足し商品を提案しやすい価格帯といえます。

また、39ショップ参加後も利益を確保するため、配送費の一部を商品価格へ反映する方法もあります。

ただし、送料をそのまま価格へ上乗せすると、検索結果で競合商品より割高に見える可能性があります。商品原価や配送費、楽天市場の手数料、競合価格、クーポン適用後の利益を踏まえて、無理のない価格を設定しましょう。

セット販売を用意する

低単価商品が多い場合は、税込3,980円以上になるセット商品を用意すると、ユーザーが送料無料になる商品を選びやすくなります。

たとえば、次のようなセットが考えられます。

• 2個セット、3個セット
• まとめ買いセット
• 人気商品の詰め合わせ
• ギフトセット
• 本体と消耗品のセット
• 関連商品を組み合わせたスターターセット

ユーザーが単品商品を何度も買い物かごへ追加する手間を減らせるため、購入を後押ししやすくなります。

商品ページに買い足し導線を設置する

3,980円未満の商品ページには、一緒に購入しやすい商品への導線を設置しましょう。

主な誘導先としては、次のような商品が考えられます。

• 同じシリーズの商品
• 一緒に使用する消耗品
• 交換用パーツ
• ギフト用の追加商品
• 価格帯の低い買い足し商品
• 送料無料ラインを超えるセット商品

商品を並べるだけではなく、「あと〇円で送料無料」「こちらの商品と一緒に購入されています」など、追加購入する理由が伝わる見せ方が効果的です。

カテゴリページや特集ページを活用する

商品ページから関連商品へ直接誘導するほか、カテゴリページや特集ページを活用する方法もあります。

たとえば、次のようなページを用意すると、ユーザーが買い足す商品を探しやすくなります。

• 3,980円以上のセット商品特集
• まとめ買いにおすすめの商品
• 1,000円以下の買い足し商品
• ギフトセット一覧
• 同シリーズの商品一覧
• 消耗品やオプション品の一覧

店舗トップや商品ページに特集ページへのバナーを設置すれば、店舗内の回遊促進にもつながります。

キャンペーン時期に合わせて訴求を強化する

39ショップ限定キャンペーンの開催中は、送料無料ラインやポイントアップに関心を持つユーザーが増えます。

対象商品や条件を整理し、店舗トップや商品ページ、メルマガ、LINEなどでキャンペーンを案内しましょう。

キャンペーン期間中だけ、送料無料ラインを超えるセット商品を目立たせたり、まとめ買いクーポンを配布したりする方法もあります。

39ショップ運用でよくある失敗例

39ショップで利益を確保するには、送料設定だけでなく、参加前のシミュレーションや参加後の効果検証が欠かせません。

最後に、39ショップ運用で起こりやすい失敗例を紹介します。

送料や手数料を計算せずに参加してしまう

共通の送料込みラインが適用される注文では、配送費を店舗側が負担します。

売上が増えても、商品原価や楽天市場の手数料、クーポン、梱包費、配送費を差し引くと、参加前より利益が減っている可能性があります。

とくに、沖縄・離島・一部地域は通常地域よりも配送費が高くなりやすいため注意が必要です。対象地域への注文が少なくても、1件あたりの送料負担が大きければ、店舗全体の利益に影響します。

参加前には、通常地域だけでなく、北海道や沖縄、離島への注文も想定し、注文1件あたりにどの程度の利益が残るか計算しておきましょう。

低単価商品を単品販売のままにしてしまう

低単価商品を単品で販売しているだけでは、ユーザーが送料無料ラインまで何を追加すればよいか分かりません。

また、利益率の低い商品ばかりを複数購入されると、注文金額が3,980円を超えても、送料を吸収できない場合があります。

セット商品や関連商品を用意し、注文全体の金額だけでなく、利益も高められる商品構成を考える必要があります。

配送方法ごとの設定を整理していない

商品ごとの配送方法や同梱可否を整理しないまま登録すると、想定していなかった注文まで送料無料になったり、誤った送料が表示されたりする可能性があります。

クール便、大型宅配便、産地直送品などを扱う場合は、実際の出荷方法とRMS上の配送設定が一致しているか確認しておきましょう。

商品ページに送料条件の説明が不足している

クール便や大型宅配便、単品配送、特定送料などは、商品によって送料の扱いが異なります。

説明が不足していると、ユーザーが「3,980円以上購入したのに送料がかかった」と感じ、問い合わせやキャンセルにつながる可能性があります。

対象外になる理由や配送方法、発送元、配送できない地域などは、商品ページの分かりやすい位置に掲載しましょう。

参加後に効果検証をしていない

39ショップは、参加するだけでアクセス数や転換率、客単価が自動的に上がる仕組みではありません。

参加後は、商品ページやセット販売、関連商品への導線などを改善しながら、アクセス数、転換率、平均客単価、送料やクーポンを差し引いた利益額を定期的に確認しましょう。

まとめ

39ショップは、送料無料条件を分かりやすく伝え、購入の後押しや客単価アップにつなげられる仕組みです。

送料負担には注意が必要ですが、価格設計やセット販売、買い足し導線を整えることで、売上と利益の両方を伸ばしやすくなります。

自店舗の商品単価や配送コストを踏まえて運用を見直し、39ショップのメリットを売上アップにつなげていきましょう。