eギフトとは？販売のメリットや販売方法を徹底解説！
- ECサイト全般
ECサイトを運営している事業者の方の中で、「“eギフト”という言葉を最近よく聞くけど何か分からない」、「販売してみたいけどどうやるの？」というお悩みをお持ちの方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
今回はeギフトについて、その概要や導入するメリット、自社での導入方法とその注意点について解説していきます。ぜひ最後までお読みください。
Contents
eギフトとは？
eギフトとは、スマートフォンやパソコンなど、オンライン上で贈ることができるギフトです。
届け先の住所を知らなくても、LINEなどのSNSやメールで贈ることができるギフトです。“ソーシャルギフト”、“デジタルギフト”などと呼ぶ場合もあります。
商品そのものを届けるのではなく、SNSなどでURLやコードを送信し、ギフトを受け取る側の人が自ら住所や日付指定を入力して受け取ることができる仕組みです。プレゼントを買いに行ったり、相手に渡しに行ったりする必要がない点が特徴です。
eギフトは、SNSだけで付き合いのある友人や、仕事の付き合いなど深い関係ではない人への贈り物として役に立ちます。ささやかなお礼や遅刻したことへのお詫びなど、カジュアルな場面で気軽に利用しやすいことも特徴と言えます。
eギフトの仕組み
eギフトの仕組みをより詳しく説明していきます。
まず贈る側がネットショップでeギフトを購入すると、送信用のコードやURLが発行されます。そのURLを贈りたい相手にSNSやメールなどので送信します。そして、ギフトを受け取る側の人が自ら、送られてきたURLより住所や日付指定を入力して配送の設定をしたり、 後日該当店舗に行ってサービスを受けたりできる仕組みとなっています
市場の状況
では、eギフトの市場はどのような状況なのでしょうか。近年のギフト市場全体の推移と合わせて説明します。
結論として、ギフト市場全体は堅調に推移していますが、その中でもeギフト市場の拡大がその要因となっています。
矢野経済研究所が2022年1月に発表したデータによると、2020年はギフト市場全体の規模が縮小してしまいました。要因として新型コロナウイルスの影響で、密を避けるために冠婚葬祭などのイベントが軒並み中止や延期となり、贈り物を扱うフォーマルなシーンが減少したことが挙げられます。
一方で、誕生日や母の日、敬老の日など親しい間柄で贈られるギフトに関しては好調となりました。背景として、コロナ禍で会えない代わりのコミュニケーションとして、カジュアルギフトの需要が伸びたことが要因のようです。2020年以降も、フォーマルギフトの市場は縮小の傾向にあり、コロナ禍以外にもお中元やお歳暮の文化の衰退も原因として考えられます。
引用：https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2908
その中でも、ギフト市場全体の堅調を支えているのが、eギフト市場の拡大です。
同研究所の推計では、eギフトの2022年度の市場規模は2787億円と発表しましたが、これは3年前の1.8倍の伸びとなります。
2025年度までに4057億円まで拡大する見込みとのことで、市場の加速度的広まりがうかがえます。
eギフトを発展させた存在とも言えるのが“LINE”ギフトです。
LINEギフトは、2022年6月時点でLINEギフトを贈ったことがある、もしくは貰ったことがあるユニークユーザーの累計数が2,500万人を突破したと発表しました。昨年同期比で1,000万人も増加しています。また、最も多い20〜30代の利用者以外にも50代の層も増加しており、幅広い世代で個人間のeギフト利用文化が急速に広まっているといえます。
引用：https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2022/4294
eギフトを販売するメリット
続いて、eギフトを販売するメリットをユーザー側と事業者側でそれぞれ説明していきます。
ユーザー側のメリット
(1)ユーザーにとって都合の良いタイミングで受け取ることができる
ギフトを受け取った側の都合に合わせて受け取り日時を設定できるので、再配達を設定する手間が省くことができます。
例えばフルーツなどの生鮮食品や冷凍便、すぐに使いたい商品など、不在中に配達されると困るものでも気兼ねなく利用できます。
(2)ギフトを贈りたい人の住所を知らない場合でもギフトを送ることができる
eギフトはSNSなどを通じて相手に贈り物ができますので、現物を送る場合と異なり、送り主が受取人の住所を知らなくても問題ありません。引っ越してしまって住所がわからない友人や、SNS上での繋がりの知人で住所を聞くのが難しい場合でもギフトを贈れるのは大きなメリットです。
(3)気軽にプレゼントができる
eギフトにはクーポン券のような低価格ギフトも多種存在していますので、ちょっとしたお礼などで利用できます。
また、遠方にいる人にも贈ることができたり、気持ちを伝えるコミュニケーションの一環として利用できたりする気軽さが人気の理由です。
EC業者側のメリット
(1)ギフトによる認知の拡大とリピーターの獲得ができる
ギフトを受け取った人は、必ず受け取る商品について認知することになりますので、自社ブランドをアピールする機会となります。
また、受け取った人がギフト商品を気に入れば、ECサイトを訪問し購入するなど、リピーター獲得につながる可能性も見込めます。アンケートのお礼やSNSキャンペーンの景品、ノベルティなどで活用するのも良いでしょう。
eギフトに限らず、通常のギフトにおいても当てはまる特徴ですが、このメリットは是非とも享受したいところです。
(2)ギフト商戦の激しいイベントの当日まで購入してもらえる可能性が高い
品物そのものではなくURLを相手に送信するという特性上、店舗で購入する手間や商品を渡す手間、ECであれば購入から商品発送までのタイムラグがないため、プレゼントをしたい当日に購入をする形でも間に合います。
母の日や父の日、バレンタイン、クリスマス等といったギフト商戦の激しいシーズンでも、当日まで購入してもらいやすいという特徴があります。
こちらはeギフトならではの特徴と言えるでしょう。
eギフトの導入方法
ここまでで、自社でeギフトを導入したいと思った事業者の方も多いのではないでしょうか。
続いては、実際にeギフトを導入するため方向けに導入方法についてご説明します。
eギフトに対応したモールへの出店
導入方法のひとつ目が、モールへの出店です。
手間をかけずにeギフト導入をしたい場合は、既存のeギフト対応モールへ出店するのがおすすめです。
代表的なeギフト対応モールには以下などがあります。
(1)Giftee（ギフティー）
Giftee(ギフティー)はeギフト専用のモールです。気軽に贈れる人気ブランドのギフトが2500種類以上存在し、シーンによって使い分けてギフトを選ぶことができるサイトです。
(2)TANP（タンプ）
TANP（タンプ）は通常のギフトに加えて、eギフトにも対応しているギフトECモールです。オリジナルの詰め合わせや、ラッピングの種類も豊富に揃っており配送方法の１つの選択肢として、eギフトの取り扱いがあります。
自社ECにギフト機能を追加する
導入方法の二つ目が、自社ECのカートシステムにギフト対応の機能を追加するという方法です。
代表的なサービスには以下などがあります。
(1)AnyGift
複雑な実装不要で、自社ECへのeギフト組み込みをタグ一行で実現します。カタログギフト作成機能や、ギフトを受け取った人に向けたLINE連携などのマーケティング機能にも対応していることが特徴として挙げられます。
(2)All in gift
All in giftはshopifyのギフトアプリのひとつです。料金プランは無料で使用できるものもあり、お試し導入がしやすいことが特徴として挙げられます。Shopifyを利用している方はAll in giftを導入することをおすすめします。
https://apps.shopify.com/sns-gift?locale=ja
モール出店と自社EC対応の比較
eギフトを導入する方法について2つご紹介しましたが、それぞれメリット/デメリットがあります。メリット/デメリットを踏まえたうえで、自社に適した導入方法を検討しましょう。
(1)eギフトに対応したモールへの出店するメリット/デメリット
メリット
販売するモールの知名度で集客ができるのが最大のメリットです。サービスを使用しているユーザーが自社顧客になる可能性があり、販路や認知拡大に繋がります。
デメリット
販売に付随して費用がかかるモールが多いことがデメリットとして挙げられます。販売手数料や出店料などを調査したうえで、モールへの出店を検討しましょう。
(2)自社ECにギフト機能を追加する場合のメリット/デメリット
メリット
販売手数料などの費用を抑えることができ、モールに比べて比較的自由に運用がしやすい点がメリットと言えます。
デメリット
一方で、自社のECサイトの集客力がないと売上を伸ばすことが難しいです。その場合はマーケティングに注力し、自社サイトへの集客を強化する必要があります。
基本的には、「自社ECサイトを制作するのか、モールECへ出店するのか」を考える際のメリット/デメリットと似ていますね。
ご興味がある方は自社ECとモールECの比較記事も合わせてご確認ください。
自社ECにeギフトを導入する際の注意点
ユーザーにとっても事業者側にとっても大きなメリットのあるeギフトですが、自社ECに導入する際は注意しておきたい点が２つあります。
(1)eギフトに必須な機能に対応すること
以下の機能を導入していないとギフトとしての訴求が弱くなってしまうため、導入することが理想です。
・複数の配送先設定
お歳暮や内祝いなど、一度に複数の送り先へギフトを贈る場合が多くありますので、ギフト訴求においてこちらの機能は必須と言えます。配送先が複数になった場合、増えた分送料が加算される機能も必要です。
・送付先を複数登録できるアドレス帳
お歳暮やお中元、また実家の両親へ贈るギフト等同じ住所へ贈り物をするというケースも多いと思われます。アドレス帳があれば都度入力の手間が省けますし、次回もリピート利用してくれる可能性も高まります。
・ラッピング方法の選択
シーンや送り先によってラッピングの選択肢があると良いでしょう。幅広い選択肢を用意するだけでなく、出来上がりイメージを事前に確認できると安心感が増し、ギフトにこだわりたい層の獲得にもつながります。季節に合わせたラッピングの用意などもあるとより良いです。
・メッセージカードなどの同梱
お祝い事のギフトを贈る場合など、一言メッセージを添えたいというユーザーは多くいます。ここでもカードの種類や、文字のフォントも選べるなどがあると他社との差別化になります。
・用途に合った熨斗（のし）の準備
フォーマルなギフトを贈る場面で熨斗の使用は欠かせません。オプションとして熨斗が選択できるようにしておきましょう。
・名入れなどのカスタマイズ対応
贈る相手の名前や記念日などを、刺繍やプリントで入れるカスタマイズサービスがあると特別感を演出できます。タオルやカップ、お酒、名刺入れなど、その他対応可能な商品を扱っている方は導入を検討してみてください。
名入れ以外にも色を選べたり、組み合わせを選べたりするなどのカスタマイズ機能もおすすめです。
(2)代引き払いを設定できないようにする
eギフトでは必ず送り主が費用負担をしますので、支払い方法の選択肢から「代引き払い」を除外しておきましょう。
送り主が誤って選択をしてしまわないように、システム側で選択できないようにしておくと親切です。
除外できない場合は目立つように注意書きを記しておくなど、せっかくの贈り物が台無しにならないよう配慮が必要です。
まとめ
いかがでしたでしょうか。今回は市場が急拡大しているeギフトの概要について説明いたしました。
近年、コロナ禍の影響もあり、eギフトの活用が増えてきました。距離に関係なく贈れる気軽さや、コミュニケーションの一環として利用されている利用頻度の高さから今後も市場は拡大していくと考えられます。ユーザーにとってもメリットが大きいeギフトですが、事業者側の視点で考えても販路拡大の可能性を秘めたものだとお分かりいただけたと思います。是非自社に合った形で導入をしてみてください。
